体育・スポーツ界におけるジェンダー平等宣言

体育・スポーツ界におけるジェンダー平等宣言

 

日本スポーツ体育健康科学学術連合
運営委員会

 

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）前会長を務める森喜朗氏による発言が大きな社会的関心を集めています。またこの発言について謝罪と撤回がなされ、組織委員会は「改めてビジョンを再確認し」「大会後の社会の在り方にもレガシーを残すよう」取り組む姿勢を公表しました。

周知のとおり、ダイバーシティ（性別、年齢、経歴・教育、人種・国籍、階層、宗教、価値観やライフスタイルなど個人のもつあらゆる属性や特性の違い）の受容と相互尊重を基調としながら、平和的に共生する社会を実現するための取組みは、わが国だけでなく国際社会共通の課題となっています。そしてこのことは、スポーツ基本法において「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利」と宣言したわが国の体育・スポーツの世界にとっても、21世紀初頭にスポーツ推進戦略として掲げられた「新しいスポーツ文化の確立」に向けて、避けて通ることのできないハードルです。

日本スポーツ体育健康科学学術連合（以下、学術連合）に加盟する46の学術団体は、これまで暴力やハラスメントとは無縁の体育・スポーツ界をめざし、研究成果を蓄積してきました。また、ジェンダー平等の達成、差別と排除のない体育・スポーツ界の構築に向けても、同様に学術的貢献を果たすべく、研究を進めてきました。さらに研究面だけでなく、各学会の意思決定機関における多様性を確保すべく、選挙制度の改革や委員会の設置等、男女共同参画に向けた運営面の改善に積極的に取り組んできました。たとえば本学術連合加盟団体の中でも中核的存在である一般社団法人日本体育学会では、継続的な積極的改革行動の結果、今では役員のうち約43％が女性となっています。

これらの活動が社会に一定の影響を与えた一方で、暴力・ハラスメント問題や性別等に関わる不平等、差別・排除問題を根絶するには至っていません。体育・スポーツ界には、性差別をはじめ関連する課題がまだまだ残されていることも事実です。今回の発言は、体育・スポーツ界におけるこれらの問題の根深さと深刻さを関係者に突きつけるものです。

わが国における体育・スポーツに関わる学術団体は、体育学／健康・スポーツ科学の進歩普及を通じてあらゆる多元性・多様性に開かれ、相互に信頼・尊重し合う公平・公正な共生社会の実現を重要な社会的使命の一つとしています。こうした理念のもと、ジェンダー平等を達成し、差別と排除のない体育・スポーツ界の確立のために学術面から貢献するという責務を改めて確認し、スポーツ団体等、関係者の取り組みに寄与する自由闊達な学術研究活動を推進することをここに表明します。

日本スポーツ体育健康科学学術連合加盟学術研究団体
（本宣言に賛同する意思を表明した学術研究団体）

スポーツ史学会
体育史学会
東京体育学会
（一社）日本アスレティックトレーニング学会
日本アダプテッド体育・スポーツ学会
日本運動疫学会
（一社）日本運動・スポーツ科学学会
（一社）日本学校保健学会
日本コーチング学会
日本ゴルフ学会
日本生涯スポーツ学会
（公社）日本女子体育連盟
日本水泳・水中運動学会
日本スポーツ運動学会
日本スポーツ社会学会
日本スポーツ心理学会
日本スポーツとジェンダー学会
日本スポーツマネジメント学会
（一社）日本体育学会
日本体育・スポーツ経営学会
（一社）日本体力医学会
日本テニス学会
日本バレーボール学会
日本野外教育学会
日本陸上競技学会
舞踊学会

計26団体（2021年3月16日現在）

 

体育・スポーツ界におけるジェンダー平等宣言.pdf
（2021年3月16日更新）
Declaration for Gender Equity in Sports（英訳）.pdf